メールレディの副業の税金はどうなる?給与所得・事業所得のパターン別に解説!【チャットレディ・テレフォンレディ】

アイコ

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こんにちは。メールレディで毎月8万円以上稼いでいるアイコです。

メールレディ・チャットレディ・テレフォンレディの仕事を副業にしている方は多いと思いますが、そうなると悩むのが税金

稼いじゃったら確定申告して税金を払わないといけないそうだけど、私の場合も必要なのかな?」と疑問に思っている人もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、メールレディ・チャットレディ・テレフォンレディを副業としている方に的を絞って、税金をどうすべきかという事を給与所得・事業所得のパターン別に解説していきたいと思います!

※メールレディの税金の基本(確定申告についても)はこちらをどうぞ
メールレディの報酬の税金はどう払う?確定申告は絶対すべき?

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メールレディの副業の税金はどうすべき?給与所得・事業所得別の2パターンで解説!【チャトレ・テレレも】

メールレディの副業の税金はどうすべき?給与所得・事業所得別の2パターンで解説!【チャトレ・テレレも】メールレディ・チャットレディ・テレフォンレディの副業をしているとひとくちに言っても、本業でどういう働き方をしているかによってどう確定申告すべきか、税金を払うべきかは違ってきます。

※確定申告と税金の仕組みをわかりやすく知りたい方はこちら

そこでここでは、本業の所得を「給与所得」「事業所得」の2パターンに分類。

それぞれのパターンで確定申告と税金がどうなるかについてわかりやすく解説していきます!

では早速いってみましょう!(`・ω・´)

※ここからはメールレディを例に挙げて解説していますが、チャットレディ・テレフォンレディの方にも参考にして頂けます

給与所得がある+メールレディの副業パターン

メールレディの副業の税金はどうすべき?給与所得・事業所得別の2パターンで解説!【チャトレ・テレレも】2ではまず、比較的多い「本業が給与所得+メールレディで副業」というパターンから見ていきましょう。

メールレディで副業してるよ!という方のほとんどはこのパターンのはず。

普通にお勤めしたり、派遣やフルタイムのアルバイトで働いたり、という場合はお給料をもらっていますから、本業は給与所得という事になります。

給与所得かどうか見分かるポイントとしては、

  • 雇用主と雇用関係を結んでいる
  • 雇用保険や社会保険料などがお給料から引かれている
  • 毎年勤め先で年末調整をしている
  • 毎年源泉徴収票をもらう

などがあります。

 

給与所得というのは本業の会社からもらっているお給料のこと(ざっくり言うと)。

給与所得分の税金は会社経由で払ったり、年末に調整してくれたりしているので、何もする必要はありません。

ですが、メールレディの副業で稼いだ分は事業所得なので、自分で管理して税金を納める必要があります。

本業が給与所得になっている人の場合は非常にシンプルで、以下の2つのパターンに分けられます。

 

給与所得+メールレディの所得が年間20万円以下

メールレディのお仕事先から振り込まれた報酬の一年間の合計額から、かかった経費を引いた金額を「所得」と言います。

メールレディの一年間の所得が20万円以下であれば、税金は発生しない可能性が高いです。

ですがそれでも確定申告は必要なので、きちんと申告しましょう。

メールレディの収入より経費が多くなれば所得がマイナスとなり、還付金がもらえる可能性もあります(^^)

※確定申告が必要な理由はこちら
※確定申告で会社にバレない方法はこちら

 

給与所得+メールレディの所得が年間20万円越え

メールレディの報酬から経費を引いた所得が年間20万円を越えた場合、確定申告と納税が必要になります。

ほとんどの場合多少なりとも税金を払うことになるはずなので、心しておきましょう。

ですが、経費が多ければその分所得も減り、税金も安くなります。

なので「経費になる可能性野あるものは全てする!」ぐらいの気でいた方がお得です(^^)

※メールレディの経費についてはこちら

事業所得がある+メールレディの副業パターン

メールレディの副業の税金はどうすべき?給与所得・事業所得別の2パターンで解説!【チャトレ・テレレも】3続いては、本業も事業所得のパターンを見ていきましょう。

事業所得とは簡単に言うと、「雇われないで自分で商売をして稼いだ儲け」のこと。

自分が個人事業主、または雇用契約を結ばずに働いているという自覚があれば問題ないのですが、中には自分が気づいていないだけで事業所得だけを得ている、という人もいるかもしれません。

世の中にはいろいろな働き方があり、一見雇われているように思えても、実は雇われていなかった、なんて事も良くあります。

(その場合働いている人はその場所で自分のビジネスをしているという形になってます)

 

自分がもらっているお金が事業所得かどうか確認するポイントは、

  • 働いている先で雇用契約を結んでいない
  • 働いている先から支払い調書をもらうことがある
  • 働いている先で年末調整されない(一ヶ所でしか働いてない場合)

などがあります。
(状況によって異なるため、気になる方は詳細を調べてみてください)

 

基本はまとめて確定申告でOK

本業が事業所得の場合、すでに確定申告をしているはずですから、同じく事業所得であるメールレディの所得を一緒に申告すればいいだけ(^^)

どちらも同じ事業所得で所得を合計できるため、本業、副業どちらかの経費が多くなって赤字になったら、その分トータルの所得金額が減って税金が安くなります。

また、もらった報酬からすでに源泉徴収されている(税金が先に納付されている)場合は確定申告をすれば払いすぎた税金が戻ってくる(還付)可能性もあります。

源泉徴収されている場合は支払調書という書類をもらえることが多いですが、これは発行義務がないもの。

なので報酬から源泉徴収されているかどうかは、毎回チェックして記録しておくのがおすすめです。

 

本業、副業ともに事業所得しかない、という場合の税金は以下の2つのパターンに分けられます。

1)全ての所得を合計して年間38万円以下

本業とメールレディの副業の一年間の収入を全て合計し、そこからそれぞれの経費を引いた金額が「所得」です。

この合計所得金額が38万円以下の場合でも確定申告は必要になりますが、税金(所得税)が発生しない可能性が高いです。

ただし、住民税は住んでいる地域によって発生するボーダーラインが違います。

住民税がかからないようにしたいなら、住んでいる場所の市区町村の住民税担当に「所得がいくら以上になったら住民税がかかるか」を問い合わせるといいでしょう。

※住民税に関する詳細はこちら

2)全ての所得を合計して年間38万円越え

本業、副業の収入から経費を引いた所得が、一年間で38万円以上になった場合、税金が発生する可能性が高いです。

所得金額が少なければ少ないほど税金も安くなるため、経費にできそうなものはできるだけ多く集めるようにすると節税できます(^^)

※経費に関してはこちら

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